業界トップクラスの抹茶メーカー
日本有数の抹茶どころ、業界トップクラスの抹茶メーカー
(株)あいやは1888年創業の業界トップクラスの抹茶メーカーです。早くから食品分野に進出し、品質管理・分析体制を確立、大量即納体制を展開。
国内外のお客様の多様なニーズに応えられるよう食品の安全性はもちろんの事、環境や人権、宗教への配慮など様々な認証に取り組んでおります。
ロサンゼルス(アメリカ)・ハンブルク(ドイツ)・上海(中国)・バンコク(タイ)にも海外法人を置き、日本国内のみならず世界各地においても抹茶・緑茶を積極的に販売しています。
和の心を重んじ、
リーディングカンパニーの誇りを胸にひとの未来を創造する
「企業使命感」とは
あいやの使命と存在意義を明文化したものであり、 経営方針、日常業務、人間関係などの、すべての根本となる考えである。
「和の心」とは
日本古来のおもてなしの精神や日本特有の文化としての「和（わ）」とあいやが大切にして来た社員の「和（なごみ）」を意味する。「和（なごみ）」には、一体感、社員同士の輪、お互いを思いやる、アットホームなどの意味を含んでいる。
「リーディングカンパニー」とは
歴史と先駆者としての実績を有し、業界や地域の発展を担う企業のこと。
「ひと」とは
あいやの社員とその家族、顧客、消費者、茶栽培農家、関連企業など、あいやに関わる全てのひとを意味する。
「未来を創造する」とは
「企業としての発展と成長」「 人としての成長と幸せ、生活の安定、心身ともに健康な暮らし」に貢献することである。
株式会社あいや
- 事業内容
- 抹茶をはじめとする茶類の製造・卸販売
- 設 立
- 1888年5月（明治21年）
- 資本金
- 3,000万円
- 従業員数
- 228名（国内123名 / 国外105名 2024年2月現在）
※契約社員、パート・アルバイト含む - 代表者
- 代表取締役社長 杉田 武男
- 本社所在地
- 〒445-0894 愛知県西尾市上町横町屋敷15番地
TEL:0563-56-22330563-56-2233（代表）
FAX:0563-56-2257 - 工場所在地
- 株式会社あいや本社工場（愛知県西尾市上町横町屋敷15）
株式会社あいや第一米津工場（愛知県西尾市米津町荒子25-6）
株式会社あいや第二米津工場（愛知県西尾市米津町荒子33-3）
株式会社あいや京都工場（京都府綴喜郡宇治田原町緑苑坂52-4） - 取引銀行
- 三菱UFJ銀行西尾支店、西尾信用金庫中央支店
- 主な取引先
- 食品メーカー（乳業会社・製粉・製麺・和洋菓子等）、添加物メーカー、製薬会社、商社、茶問屋、全国有名茶店、和洋カフェチェーン
- 代表的商品
- 抹茶、緑茶全般
- アクセス
- 名鉄西尾線「西尾駅」下車、タクシーにて約10分
交差点「上町」を碧南方向へ
無料駐車場55台完備 - 関連会社
- 株式会社あいやホールディングス
有限会社 明芳園
海外法人
- AIYA America ロサンゼルス(アメリカ)
- 3530 Voyager Street. Torrance, CA 90503
TEL:+1-310-212-1395
FAX:+1-310-212-1386
http://www.aiya-america.com - AIYA Europe GmbH ハンブルク(ドイツ)
- Am Sandtorkai 62 20457 Hamburg Germany
TEL:+49-40-3480 9993
http://www.aiya-europe.com - Kissa Tea GmbH オーストリア(ウィーン)
- Stiftgasse 6/1 1070 Vienna Austria
TEL:+43 1 535 06 65
https://www.kissatea.com - 上海愛雅食品有限公司 上海(中国)
- 201613 中国上海市松江区江田東路212号6号棟
TEL:+86-21-3352-8855
FAX:+86-21-3352-8877
http://www.aiya-china.cn - 宜興西条園農業生態有限公司 宜興(中国)
- 214233 江蘇省宜興市宜広公路善卷段西側107号
TEL:+86-510-8739-5900
FAX:+86-510-8739-5900 - 宜興愛雅茶業有限公司 宜興(中国)
- 214233 江蘇省宜興市宜広公路善卷段西側107号
TEL:+86-510-8739-5900
FAX:+86-510-8739-5900 - AIYA Thailand バンコク(タイ)
- 56 Yada Building, 6th floor, Unit No.605, Silom Road,Suriyawongse, Bangrak, Bangkok 10500 THAILAND
TEL:02-235-4750, 4751
FAX:02-235-4752
http://www.aiya-thailand.co.th/
生産工場
-
本社工場
愛知県西尾市上町横町屋敷15
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第一米津工場
愛知県西尾市米津町荒子25-6
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第二米津工場
愛知県西尾市米津町荒子33-3
-
京都工場
京都府綴喜郡宇治田原町緑苑坂52-4
海外法人
1983年より(株)あいやは、海外への抹茶文化の普及に努めました。海外市場では、国内以上に食の安全に対する厳しい基準がありました。しかし、品質管理部の設置を行い、安全、衛生を第一に考えて抹茶を製造することで、(株)あいやはそれら基準をクリアし、海外市場に参入しました。数々の認証取得も海外市場参入の鍵となりました。
近年、抹茶は健康目的のみならず味や日本の文化背景も重要視され、世界各国から求められています。世界的な認知も高まり、抹茶はGreen teaの一種ではなくMATCHAとして海外でも通用するほど定着しました。
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AIYA America ロサンゼルス(アメリカ)
3530 Voyager Street. Torrance, CA 90503
TEL:+1-310-212-1395
FAX:+1-310-212-1386
https://www.aiya-america.com -
AIYA Europe GmbH ハンブルク(ドイツ)
Am Sandtorkai 62 20457 Hamburg Germany
TEL:+49-40-3480 9993
https://www.aiya-europe.com -
上海愛雅食品有限公司 上海(中国)
201613 中国上海市松江区江田東路212号6号棟
TEL:+86-21-3352-8855
FAX:+86-21-3352-8877
http://www.aiya-china.cn -
宜興西条園農業生態有限公司 宜興(中国)
214233 江蘇省宜興市宜広公路善卷段西側107号
TEL:+86-510-8739-5900
FAX:+86-510-8739-5900 -
Kissa Tea GmbH ウィーン(オーストリア)
Stiftgasse 6/1 1070 Vienna Austria
TEL:+43 1 535 06 65
https://www.kissatea.com -
AIYA Thailand バンコク(タイ)
56 Yada Building, 6th floor, Unit No.605, Silom Road,Suriyawongse, Bangrak, Bangkok 10500 THAILAND
TEL:02-235-4750, 4751
FAX:02-235-4752
http://www.aiya-thailand.co.th/
人権方針
前文
あいやは、『和の心を重んじ、リーディングカンパニーの誇りを胸にひとの未来を創造する(株)あいや』という企業使命感を掲げています。私たちは、あいやの社員とその家族、顧客、消費者、茶栽培農家、関連企業など、あいやに関わる全てのひとの人としての成長と幸せ、生活の安定、心身ともに健康な暮らしに貢献することが「ひとの未来を創造する」ことであると考えています。
あいやの使命と存在意義を実現するためには、事業活動を通じて企業としての人権尊重責任を果たすことが重要であると認識しています。私たちは、国連「ビジネスと人権に関する指導原則」に基づき、人権方針を制定し、本方針に基づいて、人権を尊重した経営を実践していきます。
1. 本方針の位置付け
本方針を、あいやの人権尊重の取り組みに関するすべての規定・規範の上位方針として位置付けます。
2. 適用範囲
本方針は、あいやの全役職員（役員・社員のほか、パート・アルバイト等を含む）に適用されます。また、ビジネスパートナーの皆さまに対して、本方針の理解・遵守を期待します。
3. 国際的に認められた人権の尊重
私たちは、国連「ビジネスと人権に関する指導原則」に基づく取り組みを推進します。また、国際的に認められた人権として、国連の「国際人権章典」と国際労働機関（ILO）の「労働に関する基本的原則及び権利に関するILO宣言」に記載されている人権を最低限のものと理解し、これらを尊重します。
事業活動によって人権侵害を引き起こしたり、助長したりした場合には適切な是正措置を講じていきます。また、取引関係を通じて人権侵害への関与が明らかとなった場合には、適切な手続きを通じて是正に努めます。
事業活動において適用される各国・地域の法規制を遵守します。国際的に認められた人権基準と国内法規制の間に矛盾が生じた場合には、国際的に認められた人権を尊重する方法の追求に努めていきます。
4. 人権デュー・ディリジェンスの実施
私たちは、事業活動において顕在している、あるいは潜在的な人権への負の影響に適切に対処するため、負の影響の特定や、防止・軽減措置の実践、定期的なモニタリングの実施等を通じて、継続的な改善を図っていきます。
5. 教育・研修
私たちは、人権尊重に関する取り組みを推進していくため、全役職員に対して人権に関する教育を行っていきます。
6. ステークホルダーとの対話
私たちは、ステークホルダーとの誠実な対話や協議を行っていきます。
7. 情報開示
私たちは、外部専門家からの助言を受けて人権への取り組みを実践していくとともに、ウェブサイト等で適時・適切に開示します。
2022年5月16日
代表取締役社長
杉田 武男
